正社員のサラリーマンでもリストラされることが、珍しくない時代となりました。
「自分もリストラされるかもしれない…」という不安から、リストラされる人の特徴が気になっている人もいるでしょう。
また、リストラされないように対策を立てたいという人や、すでにされてしまったため、今後の対処法を知りたいという方もいるかと思います。
この記事ではこういったニーズに答え、下で示すような内容を解説していきます。
リストラされないように対策を立てたい方にも、すでにされた後の対処を考えたい方にも、きっと役立てていただけるでしょう。
- サラリーマンでリストラされやすい人の特徴
- サラリーマンがリストラをされた時の対処法
- サラリーマンができるリストラへの備え
リストラをすでにされてしまった場合でも、これから対策を立てる場合でも、収入源を増やすことは極めて有効です。
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目次
サラリーマンも簡単にリストラされる時代がきている
終身雇用が崩壊し、サラリーマンでも簡単にリストラされる時代になっています。
最近では黒字リストラという新しい言葉も登場しました。
これは「業績が好調でも、将来のために組織を再構築する」ものです。
簡単にいうと「若返り」や「少数精鋭化」ということです。
若返りのために、不要な中高年のサラリーマンがリストラされるということが増えています。
逆に、若くても能力が低い、モチベーションが低いという社員は、やはりリストラされてしまいます。
以前の日本と違い、本格的に実力主義の波が来ているということです。
これは見方によっては、下の点でいいことです。
- 消費者に回ったとき、常にいいサービスを受けられる
- 革新的な商品も多く登場する可能性がある
- 日本全体が強くなる（これは切実に必要）
- 本当に努力する人は報われる
最後の「本当の努力」というのは、求められている努力をすることです。
ロックのライブでクラシックを誠心誠意奏でることは、努力でも何でもありません。
このような「ずれた努力」をしている人は意外に多いものです。
少し前までの日本企業は会社をあげてガラパゴス化に邁進していたほどです。
「会社・社会から求められている努力をする」人にとっては、いい時代になったとも言えるでしょう。
なお、今の会社では正しい努力を出来ていても、その仕事自体が10年後になくなってしまうというリスクもあります。
そのため、常に業界自体も変わることを考えながら生きるべきです。
この点は「10年後になくなる仕事」の記事で詳しく説明しています。
サラリーマンのリストラされやすい人の特徴
サラリーマンでリストラされやすい人には、いくつかの特徴があります。
ここでは、その特徴の中でも主だったものを紹介していきます。
仕事を真面目にやらない
仕事をいいかげんにする人は、当然リストラの対象になります。
真面目すぎる必要はありませんが、最低限平均的な真面目さは必要です。
人間は、病気だけでなく口癖や行動も「感染」することが心理学の実験でわかっています。
たとえばハーバード大学の研究で「身近に太っている人がいると太る」という有名なデータがあります。
1万2000人を対象にした実験で、32年間という長期間追跡調査しています。
この結果「非常に親密な人が太った場合、自分も太る確率が三倍になった」ということです。
職場の同僚は、非常に親密な人ではないかもしれません。
しかし、近くにいる人の行動嗜癖が伝染るのは間違いないことです。
そのため、仕事をまじめにやらない人が一人いると、職場全体の能率が低下してしまうのです。
逆にいえば、適度に真面目に仕事をする人は、会社全体の雰囲気を改善できるため、リストラされにくい人材といえます。
コミュニケーション力が低い
コミュニケーション力が乏しい人は、真面目でもリストラの対象になってしまいます。
これについては、真面目でしゃべるのが下手なだけの人をクビにするのは良くないと思うかもしれません。
しかし、コミュニケーション力が乏しくてもできる仕事は多くあります。
- 工場労働
- プログラマー
- 清掃員
- トラック運転手
上記の仕事は、面接などではコミュニケーションがありますが、それ以外はほとんどありません。
「逆にそれで話し好きな人はノイローゼになる」というくらいです。
コミュニケーション力が低くても仕事を真面目にやる気がある人は、上記のような仕事に就けばいいのです。
そうでなく、コミュニケーション力の必要な仕事で働きたいのであれば、それ相応の努力が必要になるということですね。
こうしたコミュニケーション力が不要な仕事については、「人と関わらない仕事」の記事で詳しく解説しています。
要領が悪い
「コミュニケーション力が低い」とも似ていますが、要領が悪い人はクビになりやすいものです。
真面目で人付き合いも悪くないけど、仕事の要領が悪いという人はしばしばいるでしょう。
こうした人は、サボる人やコミュニケーション力が低い人ほど、すぐにリストラ対象になることはありません。
しかし、会社の業績が悪化すれば、業務の効率化のためにリストラの対象となります。
要領については「本当にやるべきことは何か」を常に考えると改善されるでしょう。
手段ではなく目的を重視するということです。
特定の手段に固執せず「会社が求めている目的」を達成することだけ考えれば、要領は自然に良くなっていくはずです。
「エネルギーを使うべき場所に使う」ということは、社会にとってもいいことなのです。
サラリーマンでもクビにされることはあるの？の記事で詳しく解説していますので、合わせてご参考ください。
サラリーマンがリストラをされた時の対処法
サラリーマンがリストラをされた時の対処法は多くあります。
ここでは、その中でも特に重要といえるものを5つ解説していきます。
転身したい仕事があればその準備をする
リストラされたことをきっかけに農業などに転身する人もいます。
もし、そのようにもともとやりたい仕事があった場合は、思い切って転身するのもいいでしょう。
もちろん、一定期間は無収入・低収入であっても生きられるだけの貯蓄が必要です。
そういった貯蓄さえあれば、下のような転身のための努力をするのもいいでしょう。
- 資格をとれる専門学校に通う
- 事業所で研修や実務経験を積む
- 開業するなら準備をする
具体的に何をするかは転身の内容によります。
たとえばタクシードライバーであれば二種免許の取得などが必要になります。
もともと転身したい仕事があったなら、リストラを前向きに捉えるのもいいでしょう。
転職エージェントを利用する
転職エージェントとは「転職をサポートしてくれるサービス」です。
大手では下のような会社・サービスがあります。
- マイナビエージェント
- リクルートエージェント
- dodaエージェントサービス
- エン・エージェント
転職エージェントは、採用側がコストを支払うので、求職者が金銭を負担することはありません。
そのため、無料で転職をできます。
必ず成功するとは限りませんが、選択肢として考えてみるのもいいでしょう。
違法な解雇なら会社を訴える
これはほとんどの日本人がやらないことですが「意外とできる」ものです。
日本では整理解雇の4要件という条件があります。
この条件に該当していない解雇は不当解雇なので、無効となるのです。
そして、特に中小企業のリストラはこの要件を守っていないことが多いものです。
東証の上場企業では、要件を守らないリストラは絶対にできません。
しかし、小規模な企業であれば「社長や役員の独断」で、不当解雇をしてしまうこともあるのです。
そのような解雇であれば「会社を訴えて賠償金をもらう選択肢もある」ということを理解してください。
無駄を省き、質素倹約を心がける
サラリーマンでリストラに遭う人の多くは、あまり貯金をできていないものです。
何となく想像はできるでしょうが、しっかり貯金をする堅実な人は仕事のミスなども少ないので、クビになりにくいのです。
逆に要領が悪い、あるいは不真面目で欲求を我慢できないといった人は、貯金ができず、リストラもされやすい傾向があります。
そこまでひどくなくても、やはり「これからの生活費が不安」ということは多いでしょう。
その不安を解消するためにも、できるだけ質素倹約に励み、わずかなお金でも楽しく生きていける体質に切り替えることは有意義といえます。
（お金を使う楽しみを覚えてしまうと、小室哲哉さんやマイケル・ジャクソンなどのように、どれだけ稼いでも破産してしまうからです）
多少条件が悪くても早く再就職する
再就職をしたいのであれば、スピード命で考えましょう。
長引けば長引くほど採用されにくくなり、条件も悪くなるためです。
そのため、多少条件が悪くても、再就職は早めにすべきです。
そうすれば、すぐに次で採用された、それなりに優秀な人材と、今後も評価してもらえます。
再就職に時間がかかるとこの逆で「全然採用してもらえない能力の低い人材」と思われてしまうのです。
まずはすぐに再就職をし、そこで働きながら資格を取得するなどしてキャリアアップを図るのがいいかと思います。
サラリーマンのリストラへの備え
まだリストラされていないサラリーマンは「どのように備えればいいか」という点を知りたいでしょう。
この段落ではサラリーマンがリストラに備えて何をすべきかを説明していきます。
仕事に直結する資格を取る
資格の中でも「仕事に直接結びつくもの」を取ることが重要です。
特に会社から推奨されている資格は優先的に取るべきでしょう。
逆に会社が奨励していない資格は、それほど取っても意味がないものです。
転職するときには役立つ可能性がありますが、リストラされないためには、あまり直接の効果はないというべきでしょう。
特に電気系・土木系などは、資格がなければできない作業が多くあります。
受注にも影響があるため、会社としては「社員にとってほしい資格」が多くあるものです。
そうした資格を次々取得しておくと、リストラされにくくなるでしょう。
手に職がつく資格の記事もご参考ください。
スモールビジネスを持っておく
自分一人、あるいは家族などと一緒にできる「スモールビジネス」を持っておくのは有効です。
後述する副業ともにていますが、副業との違いは「雇われるわけではない」という点です。
個人事業主・フリーランスになると言っていいでしょう。
たとえば、中国語が得意な人なら中国の商品を仕入れて転売するなどの方法があります。
もちろん、英語を使って英語圏の国や世界中から仕入れる、他の言語を使ってその国から仕入れるなどの選択肢もあります。
転売はあくまで一例ですが、あらゆる方法で「自分で稼ぐ」ことが必要な時代になったといえるでしょう。
稼ぎやすい副業をする
リストラは本人が真面目に仕事をしていても起こり得るものです。
特に2020年のコロナの問題では、観光業や飲食業で倒産する会社が多数出ました。
会社が倒産すれば、どれだけ有能な人材であっても路頭に迷ってしまうのです。
そのため、いつ会社がなくなってもリストラされてもいいように普段から副業をしておく必要があります。
それも、効率的に稼げるビジネスだとより良いでしょう。
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サラリーマンのリストラに関するQ&A
サラリーマンのリストラについて、多くの人が感じる疑問点は共通しています。
ここでは、そうした疑問点の中でも主だったものを2つ解説していきます。
失業保険をもらえる条件は？
条件は主に下の2点です。
- 12カ月以上雇用保険に加入していた
- 11日以上勤務した月が12カ月以上ある
正確にはもっと細かく書かれているのですが、わかりやすく書くと上の通りです。
つまり、雇用保険に加入しているだけではダメで「月の半分ほど勤務する状態が1年はあった」ということが条件です。
月に11日勤務というのは、土日や祝日を除けば「半分勤務」となります。
そして、12カ月連続でなくてもよく「12カ月分」あればいいのです。
どこかで11日勤務できていない月があってもいいわけですね。
まとめると、普通に12カ月以上働いていればOKということです。
つまり、リストラされるサラリーマンの多くが該当します。
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【まとめ】サラリーマンがリストラされた時の対処法
サラリーマンがリストラされてしまった場合、早めに新しい収入源を探すべきです。
無事に就職が決まっても、今後同じトラブルが起きたときに混乱しないよう、収入源を増やすことは有効といえます。
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