仕事はお金がすべてではありません。
しかし、お金より大事なものに打ち込むためには生活費や時間が必要というのも事実です。
拝金主義でなくても、十分な生活費や時間を確保するために高収入な仕事に就きたいと思うことは多いでしょう。
そしてどんな職業が高収入なのかという点を知りたいかと思います。
この記事ではその疑問にお答えするため「高収入な職業の特徴やランキング」をまとめていきます。
読んでいただくことであなた自身も高収入な仕事を見つけやすくなるでしょう。
- 高収入な職業の特徴
- 高収入な職業のランキング・ベスト10
- 簡単に高収入を得られるビジネス
なお、簡単に高収入を得られる職業（ビジネス）の代表は副業ガイドです。
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目次
高収入な職業の特徴
最初に高収入な職業の共通点を知ると、稼ぎやすい仕事を見つけやすくなります。
ここでは、高収入な職業の3つの特徴をまとめていきます。
独立自営である
高収入の人の多くは独立自営でビジネスを営んでいます。
自営業というと八百屋さんやラーメン屋さんなどのイメージがあり、あまり儲からないという印象があるでしょう。
実際、利益率の低い自営業の場合は、生活するだけでやっとということも多くあります。
しかし、成功している5％程度の人は、かなり稼いでいるのも事実です。
5％程度というのは、自営業の95％は10年以内に廃業するというデータがあるためです。
10年で廃業ということは、少なくとも8年目あたりから平均以下のレベルに落ちていたといえます。
それは高収入とは到底言えないので、10年経っても生き残るような5％の独立自営の人だけが、稼いでいるといえます。
「成功率5％」というと、非常に低く感じるかもしれません。
しかし、その5％の確率にかけて真面目に事業を継続した人が高収入になるということです。
詳しくは自営業とは？の記事で解説しています。
時流に乗っている
時流に乗っている仕事は非常に稼げます。
記憶に新しいところでは、2017年の仮想通貨投資は、歴史的に見ても特に稼げるチャンスだったといえるでしょう。
また、1980年代の不動産バブルも同様の部分がありました。
あの頃は土地を転がしているだけで巨万の富を得る人が非常に多くいました。
2010年代にもカンボジアなどで同様のケースが見られたといいます。
他の業界でいえば、2000年代には脱毛サロンが急成長しました。
「サロンでの脱毛は合法なのか違法なのか」という議論に決着がついていなかったため、大企業の参入がなかったのです。
その中でミュゼプラチナムを筆頭とするサロンが、全国の女性で知らない人はいないというレベルで急成長を遂げました。
非常に短期の時流でいえば、2020年2月と3月には、マスクの転売で荒稼ぎした人もいるでしょう（これは非常に悪いことですが）。
このように、短期にしても10年スパンにしても「時流に乗っているビジネス」は利益が出やすいものです。
利益率の高い仕事である
業界でいうと「ITは稼げる」というイメージがあるでしょう。
これはおおむね当たっていますが、理由はITは他の業界よりも利益率が高いためです。
たとえばZOZOもIT系ですが、ZOZOは在庫を抱えていません。
ZOZO SUITなどを販売するようになると在庫を抱えたはずですが、それまでは無在庫だったのです。
そのため、倉庫の地代家賃やその光熱費・空調費、管理スタッフの人件費などがすべて不要でした。
ZOZOスーツを始める前のZOZOは、主にサーバー代とスタッフの人件費、オフィスの家賃、広告宣伝費だけを払っていればよかったのです。
このため、会社全体の利益も大きく、当時の前澤社長が保有する株の価値もどんどん上がっていったわけですね。
個人で仕事をする場合も、やはり利益率の高いビジネスに取り組むべきです。
最近であれば後で紹介する副業ガイドなどがそれに当たります。
高収入な職業ランキング【10選】
高収入な仕事は多くありますが「その中でもどれが一番儲かりやすいのか」という点は、誰でも興味が湧くでしょう。
ここでは、高収入な仕事のランキングを上位10選で紹介します。
スマホビジネス
スマホビジネスは、ここ数年で急速に伸びている分野です。
内容はスマホ1台でできる簡単なもので、隙間時間に取り組めるのが特徴です。
スマートフォンというのはわかりやすく言ったもので、タブレットやパソコンなどの端末でも取り組めます。
完全に在宅でできるということで、特に2020年にコロナウィルスが大流行してから注目度が上がっています。
スマホビジネスにはセレクトやスマホdeマネーなど、多くの仕事があります。
その中でも、特に副業ガイドは人気が高いものの一つです。
副業ガイドが人気の理由は、専任のカウンセラーが数ある優良案件の中から、利用者に最適な仕事を斡旋してくれるという点にあります。
詳しい内容や実践している人の経験談などは、下のリンク先の公式サイトを見ていただけたらと思います。
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経営者
経営者、わかりやすくいうと社長は特に高収入の職業です。
当然ながらあくまで会社の事業がうまく行っている場合に限られます。
また、年収数億の社長でも、それが粉飾決算などに支えられていた場合は、一夜にして巨額の債務者に転落します。
とある脱毛サロンの元経営者の方などは、その典型例といえます。
こうした例外もありますが、基本的に真面目に経営して利益を出している会社の役員は高収入です。
難しい道ではありますが、努力できる人には稼げる道といえるでしょう。
外資系コンサルタント
外資系コンサルタントは、たとえばマッキンゼーやボストン・コンサルティングなどの会社に勤務します。
この職業は少なくとも年収500万円、平均で年収1000万円程度とされます。
そして、トップレベルになると年収数千万円に達します。
たとえばDeNA創業者の南場陽子さんのマッキンゼー時代の年収は数千万円だったそうです。
逆に言うと、あのレベルの人でようやく数千万円ともいえます。
（南場さんは顧客の経営者に「自分でやればいいじゃん」と言われるまで、独立する気がまったくなかったそうです）
DeNA創業者レベルの人が、ずっと勤務するつもりで働いてようやく年収数千万円というと、ある意味稼ぎにくいかもしれません。
しかし、才能やモチベーションが高い人なら稼げる職業なのは間違いないでしょう。
国会議員
国会議員の平均年収は2200万円といわれます。
月収にすると130万円でボーナスは0円です。
（企業ではないのでボーナスという制度がありません）
この年収を見ると、不倫のスキャンダルを起こしてしまった元アイドルの議員さんなどが、辞めない理由がわかるでしょう。
どうしてこれだけ叩かれても議員でい続けたいんだろうと思われている政治家の方は多くいます。
その理由のひとつが、この高収入にあるのです。
医者
医者の平均年収は開業医と勤務医で大きく異なります。
全体的には開業医が高く、年収1,000万円～数千万円の人も多くいます。
勤務医では、心臓外科医など高度な手術をできる人ほど高い給与になります。
開業医はピンキリであり、歯科医など競争が激しい分野はさほど収入が高くないということも知られています。
ただ、開業医のような個人事業主は「年収を低く申告した方が節税になる」ということで、本当の年収はもっと高い可能性があります。
何にしても、医者はいつの時代も稼げる職業であることは間違いありません。
医者が資産を最大化する方法については「医者のライフハック大全」をご参考ください。
パイロット
パイロットの平均年収は、JALやANAで1100万円～1300万円程度とされます。
また、LCCのパイロットでも年収800万円程度はあるという評判です。
LCCは知っている方も多いでしょうが、下のような航空会社です。
- ソラシドエア
- エアドゥ
- ジェットスター
- バニラエア
まだ他にも多数ありますが、日本では「JAL・ANA以外」と考えておくとわかりやすいでしょう。
飛行機の自動操縦が実用化されるのはまだ先です。
そのため、淘汰されやすい職業と違い、パイロットは今後も高年収が維持されると考えられます。
大学教授
大学教授の平均年収は、教授の地位や年齢によっても異なります。
平成30年時点では、1081万円が平均金額とされます。
月収は66万円で、ボーナスが年間288万円ということです。
ただ、問題なのは研究費用で自腹を切っている大学教授も多いという点にあります。
研究費がしっかり出る大学や学部ならいいのですが、そうでない学校や学部も多いのです。
特に文系では研究の費用は出ないことが多くあります。
そのため、大学教授は実際の収入よりもプライベートに割ける金額は少ないと考えるべきでしょう。
もちろん、研究が好きで教授になった人たちですから、それはそれで幸せなのだと思います。
弁護士
かつては高報酬の代名詞だった弁護士ですが、今はだいぶ下がっています。
厚生労働省の平成28年の統計調査によれば、平均年収が719万円です。
もちろん、普通の職業の平均年収に比べれば287万円高いので、十分に高待遇な仕事といえます。
なお、上記のデータは35歳で勤続4年の時点のものです。
年齢が上がったり、勤続年数が長かったりすればもっと高くなるといえます。
平均だけでなく一番人数が多い金額帯もやはり700万円です。
700万円を中心に、きれいなピラミッドを描いています。
300万円台と400万円台を合わせると約11％で、普通の年収の弁護士も1割ほどいるということです。
公認会計士
公認会計士の平均年収は1018万円とされます。
これは、厚生労働省の2016年～2018年の統計の平均値です。
会計士試験合格後の1年目の監査法人での初任給が30～35万円で、年収にすると550万円程度となります。
何歳で合格するかにもよりますが、一般的な新卒の初任給の20万円と比べると、非常に高いといえるでしょう。
平均年収は高いものの公認会計士の求人自体があまりないという現実もあります。
上記の監査法人についても、そもそもそれほど多数の人材が必要ないためです。
そのため、公認会計士の資格をとっても税理士事務所に就職することは多くあります。
税理士事務所なら、公認会計士であっても税理士と同じ平均年収になります。
税理士の年収は平均で700万円程度であり、年収の最低レベルは400万円～500万円です。
税理士法人勤務でもこれだけの収入になると考えると、公認会計士は相変わらず稼げる資格といえるかもしれません。
大手広告代理店
大手広告代理店といえば、誰もが思い浮かべるのは電通でしょう。
電通の平均年収は1200万円です。
月収は70万円、ボーナスが320万円程度とされています。
ボーナスが出ない年がどのくらいあるかは気になりますが、逆に上記の金額より高くなる年もあるでしょう。
つまり、一定の年数勤続すれば、ボーナスが平均320万円程度になると考えられます。
今後はどうなるかわかりませんが、それでも電通の平均年収は昔からこのレベルで高かったものです。
そのため、向こう10年ほどはこの状態が続くと考えられます。
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【まとめ】高収入な職業10選
高収入な職業はいずれもある程度のリスクを伴うものです。
ハイリスク・ハイリターンは投資の鉄則ですが、やはり高報酬の仕事を探すのであれば、それなりのリスクは覚悟しなければなりません。
しかし、稀に副業ガイドやその他のスマホビジネスのように、ほぼノーリスクで稼げる仕事もあります。
万が一稼げなくても登録などはすべて無料なわけですから、リスクもデメリットも一切ないといえるでしょう。
高い収入を得たいのであれば、この程度の「いつもと違うこと」は試してみるべきです。
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